マストバイキャンペーン 始める前に
目次[非表示]
- 1.「マストバイ」キャンペーンとは
- 2.重要なのは、購買証明を取る方法
- 3.実施の注意点
- 3.1.まず、対象商品を明確に
- 3.2.対象期間、対象店舗もはっきりと
- 3.3.不正応募の防止策
- 4.今回のまとめ
「マストバイ」キャンペーンとは
販売促進を目的に実施するキャンペーンで最もポピュラーなのが「マストバイ」キャンペーン。
その名の通り、製品の購入(またはサービスの利用)を応募の条件にしたキャンペーンです。
非常に多くの企業さまがこの手法を用いていますが、マストバイキャンペーンを計画するにあたって、最低限必要な検討事項をご紹介します。
重要なのは、購買証明を取る方法
「マストバイ」=製品購入またはサービス利用が条件ですので、応募を管理する側として大切なのは対象商品を購入していることを何をもって証拠とし、どのように確認するか(できるか)です。
応募時の購買証明としては、主に以下のようなものが挙げられます。
①レシート
最もオーソドックスな購買証明が、購入レシートです。
キャンペーン期間中に、対象店舗で対象商品を購入したレシートを証拠とします。
ハガキ応募なら貼付、Web応募なら撮影後に画像アップロードという手法が通例です。
応募管理側では、「購入の日付・店舗・対象商品・合計金額」といった点をチェックし、指定の応募条件を満たしていることを確認します。
レシートの印字レイアウトが固定されている場合には、OCR機能を使い自動化することも検討できます。
②バーコード
次に、商品パッケージに付いているバーコードを応募時に送ってもらうパターンです。
この場合、同一バーコードの使いまわし防止の観点から、可否判定が困難なWeb応募(画像アップロード)は避けた方がいいでしょう。
あくまでハガキ・封書でのアナログな応募方法とし、バーコードを切り取って貼付してもらうことになります。
③商品マーク
キャンペーン対象商品に特定のマークが付いている場合に有効です。これも現物を切り取って貼付してもらう想定として、ハガキ・封書での応募方法を想定しましょう。
「〇個集めて応募」という形で応募条件を設け、例えば3個以上、5個以上といったステージに応じて賞品グレードを段階的に設定するのも良いと思います。
④応募シール
応募シールは商品マークと同様に、「〇個集めて応募」と明確に打ち出せます。
これもハガキ・封書での応募方法を想定することになります。
但し、製造工程、または量販店のバックヤードにおいて、商品にシールを貼付する必要があり、現場でのオペレーション負荷も想定した上で、実施可否を検討する必要があります。
⑤シリアルコード
購入商品に貼付されている、又は購入時に発行されるシリアルコードを購買の証拠として、受け付ける手法です。
「応募シールをめくって、記載のシリアルコードをWeb入力」というケースも多くありますね。
シリアルコードはユニークな文字列(一意の番号)のため、二重応募等の不正防止に最も効力があります。
Webフォームでは、応募済または存在していないコードは無効と判定し、応募時にアラートを出す、といった機能実装が有効です。
実施の注意点
まず、対象商品を明確に
消費者に対して購入を促すわけですから、対象商品を明示することが大切です。
特にブランドやシリーズなど商品区別が複雑な場合は、商品ビジュアルや製品番号をPOPやWebサイト等で告知して、予め消費者側の混乱を回避しましょう。
ここが明確に告知されていない場合、消費者からのクレームに発展する可能があります。
対象期間、対象店舗もはっきりと
応募対象となる期間、対象となる店舗(ECサイトを含む)も明確にし、告知しましょう。
特に都道府県、エリア、販売店の屋号等で対象範囲が限定される場合には、特に分かりやすく表示する必要があります。
不正応募の防止策
購買証明で重要な事柄の一つとして、不正応募を予防もしくは発見し、排他することが挙げられます。
いわゆる使いまわし、を判定し排除できる方法、工程を予め設計しておくことが大切です。
前提の視点は、「証明となるものは唯一無二である」ことです。
レシート応募の際には、購入日付や店舗、合計金額、レジ番号などで重複チェックを掛け、
シリアルコードであれば前述の通り、応募時に無効判定するなど、予め方策を持っておきましょう。
今回のまとめ
まとめますと、マストバイキャンペーン実施前に検討しておきたい点は、以下のような事柄です。
①購買証明は何をもって、どのように判定するか
②購買証明に対し最適な応募方法は何か(ハガキ・Web・SNS…)
③不正を防止、見抜ける工程はあるか
キャンパケでは、これまで数多くのマストバイキャンペーンの事務局代行を手掛けています。
販売促進を目的に企画したいが何をどう想定すればいいのか、どんな業務工程を組めばいいのか、とお悩みの場合は、是非一度ご相談ください。
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